２月は「実質0円」がついに廃止され初めての月、案の定大手3キャリアのスマートフォン販売台数は大幅に落ち込む事に。端末の値下げの代わりに、これからの通信費用の値下げに期待。
3キャリアのスマートフォン販売大幅減
NTTドコモ・au（KDDI）・ソフトバンクの大手3キャリアでは、約2～3割から落ち込んだ
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２月のスマートフォン販売台数は、１月と比較して４７・９％減とほぼ半分に。前年同月比だと、１７．５％となかなか厳しい数字に。
理由はもちろん、「実質０円」が２月から廃止になったため。総務省が、端末販売の適正化のため直々に改善要求を行った事でも大きな議論を巻き起こしました。
AppleのiPhone 6の販売、割安感がなくなり大幅に下がった事が最大の要因で、1月から2月のマイナス幅は過去に例を見ないほど。
そこまでシェアは多くないものの、最も大きく落ち込んだのはソニーモバイルで41.7％減。
「実質０円」になってただ値上がりするのかというとそうではなく、通信料の割安プランも同時に提供するなど、ユーザーにとって良い形にしていくことが総務省の考え。
現時点ではそこまでの大幅な値下げは無いものの、家族でのデータシェアを活用することで、月額5000円以下という総務省の目安をクリアし、これからもさらなる値下げが期待されます。
この決定には否定的な意見も多く、通話料があまり変わらず実質値上げという見方も多く、次はもうSIMフリーの「格安SIM」しか買わないという意見も。
もちろん賛成の意見もあり、端末の過度な値下げ競争がなくなり健全な状態になってよい、継続利用者が割を食わなくなり、長期利用者に対してこれから通信費用のさらなる値下げに期待といった声も多い。
確かに日本ではiPhoneの割引がやりすぎてて、iPhone意外買うのは損した気になりますしね。Androidユーザーは通信費でiPhoneの負担させられてるんじゃないかと。
これからは「格安SIM」の時代
SIMロックフリーとしてMVNOやメーカーブランドで販売されているスマートフォンの販売台数は、2月に前年同月比156.3％と大幅増
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月額1,000円以下で利用できるものが多く、最も安いものなら月額500円以下という格安で利用できるプランが豊富に揃っているのが「格安SIM」。
MVNO（Mobile Virtual Network Operator（仮想移動体通信事業者））と呼ばれる自社で通信設備を持たず、他社（MNO）の通信設備を借りて通信サービスを提供することで大幅な値下げが可能に。
とにかく値段が安いのが一番の特徴で、毎月の維持費を出来るだけ抑えたいならベストな選択肢に。
ですが、現時点で利用者からやや問題とされているのが通信速度。時間帯によっては繋がりにくくなる、または非常に速度が遅いなど。
考えようによっては、意識的に混雑する正午や仕事終わりなどを避けるようにすれば快適に使え、お得なことに変わりなく。
MVNOも日に日に通信環境は向上しており、よっぽどヘビーな使い方をしない限りは「格安SIM」で十分だと考える人も増えており、これからも増え続ける事は間違い無いと。
「格安SIM」を提供している企業もよく分からない怪しげな企業ではなく、OCNやIIJ、BIGLOBE、DMM、楽天、イオンなどよく知る企業が多く参入しているので万が一の場合にも安心して利用できます。
時間帯によって通信速度が低下する傾向が気になる人、時間を気にせず快適に使いたいと考える人にはまだまだ３大キャリアのほうがいいとも。
今回の総務省の「実質0円」改善要求で、スマートフォンの普及がさらに進み、通信費用の更なる値下げも行われるのかこれから効果の検証が求められると。
